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消費者心理の最新事情。示唆に富んだ記事です。

関心のある分野の商品でも、誰かに選んでほしい


いまの消費者、特に若い世代が、情報疲れを起こして購入商品を選びたくないと思っているそうです。

こだわりがない分野の商品について、「なんでもいいから売れているやつを買っておこう」というのは今まで通りです。トップ商品がますます売れるという根拠になっていました。

が、調査では、「関心のある分野の商品」についても、誰かに選んでほしい、と思っているらしい。

優良スマホアプリ、家電製品、化粧品、情報機器、旅行、教育学習教材などは、関心があるのに、自分で選びたくない、と思っています。

要するに、商品に関する情報が過多なものものについては、自分で調べて選ぶのが面倒だ、誰かしかるべき人の意見に従いたいということのようです。

(自動車、住宅、書籍などは、自分で選びたいと思っているそうですが)

インフルエンサーの影響力が増す


マーケターは、ここから何を考えるのか。

まずは、インフルエンサーという立場の人の重要性が増します。

消費者代表とか、その道の権威とか。そんな固い言い方でなくても、その分野をよく知っているタレントとかユーチューバーとか、そういう人たちの意見が強くなります。

だから、家電芸人とか化粧品タレントとか、そういう人たちは増えてくるでしょうね。ユーチューバーやブロガーも、記事にある「関心はあるが、選びたくない」商品に特化していくべきですね。

同時にそういう人たちへの目線も厳しくなり、中立圧力(企業と結託していない、ステマではない、という圧力)は増すでしょう。

記事ではPBの隆盛も、選択範囲を狭める、という機能を果たしているのではないか、と書かれています。

また、アマゾンか!


個別商品について、マーケターのやりようはありますが、それ以上に、トータルで消費者に提供するサービスが出てくるのではないかと私は思います。

アマゾンなんてやりそうですね。

アマゾンホーム→住宅ごとアマゾンが提供するサービス。住宅賃貸費用、光熱費、保険、家電製品、自動運転車、簡単な食品すべて込みで定額制。

アマゾンライフ→家だけではなく結婚から出産、子供の養育費、教育費、冠婚葬祭まで面倒をみるサービス。

アマゾンタウン→一世帯だけではなく町全体の運営を任せるサービス…

つまり生きていくために最低限のものは定額で提供してもらい、それ以外の趣味のものは自分で選択するというサービスです。

この調査結果をみて、爆発的に流行るのではないかと思った次第です。


もちろんアマゾンでなくてもいいわけで、アマゾンホームの簡易版をベーシックインカムとして政府が提供すればとりあえず社会不安はなくなりそうです。

それにより社会の活力がなくなるのか、いや余裕のある時間が増えて創造性が増すのか。

私にはわかりませんが。