日本KFC(ケンタッキー・フライド・チキン)が、ピザハットを売却するとか。今年、フランチャイズ契約の更新にあたり、契約料、更新料が跳ね上がるかららしい。
現在、ピザハットは日本で370店舗です。
■ちなみに日本における宅配ピザは、ピザーラ、ドミノピザ、ピザハットの3社が大手です。
最大手のピザーラでも、店舗数は547店、売上高は370億円程度です。
ここ数年、売上の減少が続いており、飽和状態かな…と思われていた折り、米国KFC本社が契約料を上げようとするのですから、それはたまりませんな。手放すのも仕方ありません。
■が、米国本部とすれば、370店舗程度で飽和状態といっているのが生ぬるいと感じているようです。
なにしろピザハットは世界で約15000店舗を展開しています。日本は2.4%程度。世界第3位の経済大国がこの割合では怠慢していると言いたくもなるでしょう。
■もっとも、日本でデリバリーピザが伸びないのは、価格が高いことが大きな要因です。
ピザって1枚2000円近くしますが、小麦粉とチーズの塊だから原価200円もしないはずです。
価格が高い理由の殆どが人件費です。注文のあるなしに関わらずドライバーを待機させておかなければならないですからね。
これに対して、世界のデリバリーピザは総じて安い。アメリカなど日本の半分以下です。(確かそうだと…出展さがしたけど見つからず><)
つまり価格を安くすればもっと売れる。かもしれません。
■ドミノ・ピザがここにきて店舗数を増やしているのは、低価格政策がうまくいっているから。
価格を下げれば、今まで出店できなかった地域にも需要をつかむことができたので、市場規模は拡大することになりました。
他のピザチェーンはなぜ追随しないのか?
売価を下げることは利益低減にそのままつながりますから、判断が難しいのでしょう。
しかし、いち早く対応したドミノ・ピザは、低価格化、低粗利化を吸収するオペレーションを着々と作っていっているものと思われます。
オペレーションの効率化は、先行するものが有利です。他の企業ははやく追いかけないと、追いつかなくなってしまいます。
売価を下げることは利益低減にそのままつながりますから、判断が難しいのでしょう。
しかし、いち早く対応したドミノ・ピザは、低価格化、低粗利化を吸収するオペレーションを着々と作っていっているものと思われます。
オペレーションの効率化は、先行するものが有利です。他の企業ははやく追いかけないと、追いつかなくなってしまいます。
が、いずれは他のチェーンも追随してくるでしょう。
今回の業界再編を機に、成長産業になるかも知れません。